一般社団法人日本野球機構（NPB）と公益社団法人日本プロサッカーリーグ（Ｊリーグ）が連携する「新型コロナウイルス対策連絡会議」の第7回会議が11日に開かれた。
緊急事態宣言が延長された状況下で、この日の会議では「（専門家チームから）再開の日付を確定するのはちょっと難しいのではというご意見を頂戴しました」（NPB斉藤 惇コミッショナー）という。
Ｊリーグ村井 満チェアマンも、「今日の段階では再開日程を具体的に議論することは行っていません」と説明した一方、「スポーツ文化を守っていくために野球界、サッカー界、その他のスポーツも含めて、しっかりとリスクを下げていく準備を重ねていくというところの目線合わせができたと思います」と話した。
また韓国やドイツでリーグ戦が再開される状況も踏まえ、「再開するところもある。再開しても再流行するところもある。具体的に再開だけではなく再開後もどうやって安定的にスポーツ運営ができるか。長期の視点で準備をしていかなければいけないという想いを新たにしています」と強調した。
専門家チームの賀来 満夫氏は「（感染者が）減少傾向にあるのは事実」としたうえで、「ただ現時点では緊急事態宣言が続いており、本日の会議で開催の日時を具体的に決めることは難しいということをお伝えした」と説明。そのうえで、「予断を許さない状況の中で、より慎重に今後の感染状況を見ながら、再開に向けての準備をしっかりと行っていただきたい」と話した。
これを受けて村井チェアマンも「Ｊリーグとしては緊急事態宣言を尊重しながら、国民の健康第一のスタンスでおりますので、それを踏まえつつ、一定のコンセンサスが得られる状況のなかで段階的に再開に向けて準備を整えていく考えであります」と改めて、方向性を示している。
リーグ開幕・再開へ向けて重要となるのは、リスク管理の徹底だ。仮に緊急事態宣言が解かれ再開に向けて動き出したとしても、第2波、第3波が起こらないとも限らない。ゼロリスクにはならない以上、リスクをいかに低減できるかが大きなテーマとなる。
賀来氏は「そのためには、細やかなガイダンスを作成していくことが重要。シーズン中における選手、スタッフの健康管理をしっかり行っていく体制、移動リスクも踏まえたしっかりとしたガイダンスを作成しなければいけない」と強調した。すでに3月12日に、専門家チームからは新型コロナウイルス感染症対策に関する提言が出されているが、当時からの状況の変化などを踏まえ。「提言のバージョン2のようなものをできる限り早く作りたい」と話した。
また賀来氏は、検査体制の重要性も説いている。「現実の問題としてPCR検査をどうやって対応していくか」という課題が横たわるなか「刻々と状況が変化するなか、いろんな検査が実用化されてきている」という。
具体的には抗原検査や抗体検査といった、PCR検査よりも確度は劣るが、15分程度で検査ができるというものだ。
「抗原検査を取り入れるにしても抗体検査を取りに入れるにしても、選手の健康管理においてこの検査は非常に重要なポイントとなる。どういう風に検査ができるかどうかを、再開前、再開中も含め議論していかなければいけない」と話した。
村井チェアマンも「国民の健康を第一に考えるのがすべてのプライオリティの第一番目。国民のコンセンサスがない中で、我々だけが体制を占有するのは考えておりません」としたうえで、「今日の意見交換の中で新しい知見、可能性を感じるアドバイスをいただきました。クラブで独自に抗原検査ができる可能性も出てきている。そうした体制が見えつつあるということは、今日は少し薄日が見えた気分でもいます」と、前向きな見解を示している。
